Bitcoinの将来の量子盗難者に対して、他人の資産を盗む前に自らの資金を危険に晒させる仕組みがBitcoin Coreの開発者から提案された。
MITのDigital Currency Initiativeに所属しBitcoinのソフトウェア開発に携わるCory Fields氏は水曜日、bitcoin-devメーリングリスト上に「quantum landmines」と呼ばれる構想を発表した。この仕組みは、ウォレットが将来量子攻撃に脆弱になることを念頭に置き、所有者が密かに罠を仕掛けられるようにするものである。
量子コンピュータの性能が十分に進歩すれば、ウォレットの公開鍵から秘密の送金鍵を割り出せる可能性がある。特にbitcoinの初期取引においては公開鍵が早期に公開されていたため、Satoshi Nakamotoに関連付けられたコインも潜在的な標的となっている。
これまでCoinDeskでは、脆弱なcoinを凍結すべきか、有効な署名を作成できる者に利用を認めるべきかで議論してきた。凍結は盗難防止になるが、ウォレットのアップグレードを行わなかった保有者が資産を使えなくなるリスクも伴う。
提案手法の仕組み
Fields氏の案は、量子攻撃を試みる者に経済的ペナルティを課すことを柱とする。1 BTCを盗むには攻撃者は量子耐性ウォレットからさらに1 BTCの担保を差し入れねばならず、その後両方のコインは30日程度の待機期間中にロックされる。
量子攻撃が可能になる前に、元の所有者は隠された証明を含む別の量子耐性の「landmine」を作成できる。後に盗人が脆弱なコインを引き出そうとすると、盗まれたBitcoinと担保の両方が待機期間中ロックされ、所有者はその間に証明を開示してBitcoinを取り戻すと同時に、盗人の担保もペナルティとして受け取れる。
盗人は、自ら差し出す資金に罠が仕掛けられているか否かを事前に見分けることができないため、この仕組みは量子攻撃前に罠を設置する動機を所有者に与える。Fields氏は「Q-day前にAliceの鍵に関する知識証明が攻撃者にないため、30日待たなければ同じ出力を使えないが、その間にAliceは取引を確認し、landmineを用いて証明を明かし、コインと攻撃者の担保を同時に取り戻すことができる」と説明している。
量子盗難対策の留意点
このlandmine機能は自身の鍵を保持する保有者に限り有効であり、鍵を失ったコインやSatoshi Nakamotoのコインなどは対象外となる。
Fields氏はさらに、将来的に量子盗難者から非稼働コインを守るためのオークション制度も提案。ネットワーク参加者が、脆弱なウォレットに対して秘密裏に入札を行い、量子盗難が発生すると最高入札者のスマートコントラクトが自動作動し、盗難コインを破壊し盗人の担保を没収、報奨として入札者に移転する仕組みだ。
ただしこの仕組みは正当保有者にも追加コストが生じる可能性がある。ブロックチェーンは量子盗人と正当所有者を区別できないため、自身のBTCを動かす際には同額の担保も別途用意しなければならず、特に古いウォレットに資産を残す初期保有者は大きな負担となる。
これらの構想はBitcoinに量子耐性ウォレットが導入されることが前提の「thought experiments」とされ、具体的なルールの策定はまだ完了していない。