米国で上場する現物ビットコインETFへの資金流入が再び加速し、直近5日間で約14億ドルが流入したものの、ビットコイン（BTC）の現物価格は依然として方向感を欠いています。
地政学的緊張の高まりや原油価格の上昇といった外部要因に加え、ETFの仕組み自体が価格動向に影響を与えている可能性があると、暗号資産取引所Bitfinexのアナリストは指摘しています。
同アナリストはCoinDesk宛のメールにて、ETFへの資金流入は即時の現物需要として誤解されやすいと述べ、ETFの構造上、流入資金と実際のビットコイン購入の間にタイムラグが発生しやすいことを説明しました。つまり、強気の価格圧力は遅れて作用するケースがあり、その間は価格が膠着状態に陥る可能性があるということです。
現物ビットコインETFは、その名の通りビットコインなどの資産を保有し、投資家に株式のように売買できる持分（シェア）を発行する投資ビークルです。ファンドは原資産に連動するよう設計されており、各シェアはファンドが保有する資産に対する請求権を意味します。2024年1月時点で米国では現物ETFが計11本上場しており、累計流入額は550億ドルを超えています。
ETFシェアの創出（Creation）と償還（Redemption）は認定参加者（AP：Authorized Participants）が担い、これには大手銀行やマーケットメイカー、ブローカーディーラーなどの専門金融機関が含まれます。ETFへの需要が高まると、ETFの市場価格が基準価額（NAV）を上回るケースが生じ、APは新規シェアを創出し購入者に売却して価格差を是正します。
この際、APはまだ保有していないシェアを先行して売却（ショート）することが多いのが特徴です。一般市場では空売りには事前に株式を借りる必要があるのに対し、規制当局はAPに対してETFシェアのほぼ即時空売りを認めており、その後数時間から翌営業日までに対応するビットコインを購入することが許容されています（創出が現金か現物（in-kind）かによりタイミングは異なります）。
その結果、ETFに対する需要が増加していても、現物市場でのビットコイン購入が遅れるケースが生まれます。さらに、ビットコイン購入が実行されるタイミングでは、市場の他のセグメントで発生する売り圧力により相殺される場合も少なくなく、価格に対する強気のインパクトが弱まり、ビットコインが狭いレンジで推移する原因となり得ます。
Bitfinexのアナリストはこのような構造によって、直近の大幅なETF流入と停滞する価格推移が同時に起きている可能性が高いと指摘しています。
「結果としてETFの規模は拡大するものの、現物市場での実際の買いが伴わないため、BTC価格は上昇しない。これにより価格が『張り付いている』、または抑制されているように見えることがある」と同アナリストは述べました。
さらに、「通常はこうした需給ズレによる影響は限定的だが、市場に深刻な歪み（ディスロケーション）が生じている局面では、ETF需要と実際の現物ビットコイン買いのギャップが短期的に価格の不整合を招くことがある」とも付け加えています。