Standard Charteredのデジタル資産リサーチ責任者Geoffrey Kendrick氏は、現行の市場サイクルにおけるビットコインの底値が既に形成されている可能性があると指摘した。投資家の資金流入改善、企業によるビットコイン買い増し、マクロ経済的圧力の緩和といった複合的な要因が、今後の堅調な回復を示唆している。
この見解は、地政学的緊張の高まりやインフレ懸念、そして米国におけるスポット型ビットコインETFからの継続的な資金流出といった逆風に直面していた数か月を経た後、市場センチメントの変化を示すものだ。
Kendrick氏は先週金曜日に顧客向けに発表した見解の中で、約59,000ドルへのビットコイン価格の下落がサイクル底値であるとの見解を示し、より確信を深めるために三つの指標を注視すると述べた。すなわち、Strategy（MSTR）によるビットコインの再購入、スポット型ビットコインETFへの資金流入の回復、そして原油価格の弱含みである。
これら三つの条件は月曜日までにすべて満たされた。
ビットコイン最大の企業保有者であるStrategyは先週、さらに1,587BTCを買い増したことを開示した。米国のスポット型ビットコインETFは金曜日に8,600万ドルの純資金流入を記録し、これまで続いていた大幅な解約局面を終えた。加えて原油価格も下落傾向にあり、エネルギーコスト上昇によるインフレや債券利回りの上昇圧力を和らげている。
Kendrick氏はこの状況を「冬の終わりだ。暗号資産の春へようこそ」と表現した。
特にETFの動向は注目されている。スポット型ビットコインETFは2024年1月の米国市場でのローンチ以降、暗号資産需要の最重要な源泉の一つとなっている。Kendrick氏は先週、最近の売り圧力がこの商品発売以来最も急激なものの一つであり、一部投資家がSpaceX（SPCX）のIPO参加資金を調達していた可能性を示唆したが、あくまで一例に過ぎないと述べている。
暗号資産を取り巻く市場環境も改善が続いている。先月、米国での暗号デリバティブに対する規制緩和や機関投資家の増加もセンチメントを後押ししている。暗号資産取引所Krakenは本日、米国顧客向けに永久先物を開始し、注目度の高いデリバティブ商品を提供する企業の一員となった。
また、ビットコインは資産エクスポージャーを求める公開企業の財務資産配分としても依然高い関心を集めている。
それにもかかわらず、Kendrick氏はまだ一つ大きな試練が残っていると指摘している。
市場関係者は、ビットコインが最近の反発局面において高値を切り下げる傾向を懸念している。この懸念を払拭するには、5月初旬に記録された83,000ドルの水準を突破することが不可欠である。ビットコインは記事執筆時点で約66,300ドル前後で推移し、過去24時間で約1％の上昇を示している。
CoinbaseのCEO Brian Armstrong氏も月曜日にビットコインが既に約60,000ドル付近で底打ちした可能性を示唆し、「これまで以上に強気である」とコメントした。
Kendrick氏は、ビットコイン価格がこのラインを超えた場合、新たな上昇トレンドの始まりの根拠が一層強まると見ている。