Ethereumで計画されているGlamsterdamアップグレードは、最大15,000件のスマートコントラクトに影響を及ぼし、数十万ドル規模のリスクをもたらす可能性があるとEthereum Foundationの開発者が明らかにした。
このアップグレードは間もなく予定されており、Ethereum Foundationの開発者は月曜日に同僚へ、ネットワーク上の自動実行プログラムに大きな影響が及ぶ可能性があると伝えた。この指摘は、変更案のテストがすでに遅れている懸念にさらなる拍車をかけている。
開発者のMarius van der Wijdenは開発者向け通話で、影響を受ける可能性があるのはEthereum上の約9,000万のスマートコントラクトのごく一部にあたるが、それでも15,000件に及ぶと説明した。また、これらの契約に関連する資金は数十万ドルにのぼる可能性があると見積もっている。Ethereumの広範なエコシステム全体からすれば小額ながら、影響の大きさはこれまで把握されていた数を大きく上回る。
問題となっているのは、EIP-8037およびEIP-8038の2件の技術提案であり、Ethereumがユーザーとアプリケーションに対してデータ保存と取得にかかる課金方法を大幅に見直す内容だ。Ethereum上でスマートコントラクトのあらゆる操作にはガス代が課されるが、EIP-8037では新たに永続状態を作成する際のコストを通常の実行ガスに含めず、ネットワークが別途課金する仕組みとされている。
その結果、新規コントラクトのデプロイ費用は現行の32,000ガスから約183,600ガスに引き上げられ、また新しいデータ保存スロット作成の費用も20,000ガスから約97,920ガスへと大幅に増加する見込みだ。Ethereumのエンジニアは、今後1ブロックあたりの処理量が増える中で基盤データベースの肥大化を防ぐために、この手数料引き上げを設計している。
しかし、多くの既存アプリケーションはコストが予測可能かつ一定と想定して設計されており、他のコントラクトを呼び出す際に固定額のガスを渡すようプログラムされている場合も多い。
このためEthereum Foundationは、主要アプリケーションのどれが新たな手数料ルールで障害を起こすかを特定するため、外部のセキュリティ企業にネットワークのストレステストを依頼した。
監査結果によれば、広範なスキャンで影響対象は15,000件に達し、独立監査では数百件の個別の互換性問題が確認された。セキュリティ企業ChainSecurityのTanguy Rocherは152件の指摘を報告し、その半数はFoundation内部調査と重複したため合計で約200件にのぼる。別の監査会社Dedaubは約25,000件の異常なガス使用を示す契約を検査し、70件の中・高リスク問題を指摘、そのうち22件はFoundationの調査で見逃されていた。
問題の大半はFoundationが11月6日に警告した8つの技術前提のうち2つに起因し、Foundationがソフトウェアチームに依頼して行った調査では深刻度の高い欠陥3件、中程度25件の欠陥が判明、その多くは修正中である。
今回の結果は、Ethereumの不変性をめぐる深刻な意見対立も浮き彫りにしている。コード変更が不可能なコントラクトのデプロイは認められているが、Ethereumの基盤ルールが変更されることで、これらコントラクトの挙動が変わってしまう可能性が残る。
提案書作成に関わったFoundationの研究者Ansgar Dietrichsは、アップグレードは進めるべきだと主張しつつ、コアエンジニアは外部開発者とのコミュニケーションをより明確にする必要があることを認めている。
ほかの参加者はEIP-8037の撤回により、開発者が大きなコントラクトをデプロイしにくくなり、アップグレードのセキュリティ上の目的が損なわれる恐れを指摘した。
月曜日の会合は合意に至らず終了し、互換性問題でテストは10月以降停滞。エンジニアは公開テストネットワークHoodiでの展開を延期せざるを得なくなった。コア開発者は木曜日に再検討を予定しており、Foundationはバグ修正完了までHoodiの稼働停止を維持すると示している。これにより、Glamsterdamアップグレードの正式なリリース日は依然未定のままだ。
