イングランド銀行とシンガポール、タイの中央銀行は、ステーブルコインの台頭を背景に、従来の金融インフラが抱える課題に対応し、クロスボーダーの外国為替(FX)取引をより安全かつ効率的に行う手法を実証しました。
イングランド銀行は金曜日、Project Meridian FX APACが、参加機関が同一インフラを採用する必要なく、従来の決済システムとブロックチェーン技術を用いたシステム間で取引調整が可能であることを示したと発表しました。
このプロジェクトでは、ペイメント・アゲンスト・ペイメント(PvP)決済をテストし、ある通貨の支払いが同時に別の通貨の対応する支払いと行われた場合にのみ決済される仕組みを確認しました。
さらに多国間ネッティングのテストも実施し、銀行が各取引を個別に清算するのではなく、支払い義務を相殺することで必要な流動性を削減できることを示しました。
この取り組みは、ステーブルコインが従来のクロスボーダー決済の代替手段としての存在感を高め、より迅速な送金と24時間365日の決済可能性を実現することを目指すものです。
イングランド銀行の決済・イノベーション・フィンテック担当エグゼクティブ・ディレクター、トム・マットン氏は「Project Meridian FX APACは、同期型決済がクロスボーダーFX取引におけるリスク低減と効率向上にどのように貢献し得るか、実践的な証拠を示している」と述べました。
イングランド銀行は2028年に同期インターフェースの本格導入を計画していますが、商業展開に向けては法的取り決めや規制監督、より広範な参加に関するさらなる検討が必要としております。
