ビットコイン（BTC）は82,973.89ドル付近で推移し、約82,600ドルの水準を維持している。ドナルド・トランプ大統領が米国の中間選挙前にイランを攻撃しない意向を示したことを背景に、最大の暗号資産は木曜日の安値約80,400ドルから回復し、弱気トレーダーに対する清算圧力が強まった。
一方、イーサリアム（ETH）は24時間で約2％下落し2,488.29ドルとなり、木曜日の急落の影響が継続している。この期間中、イーサリアムのポジションは時価総額に対する清算率がビットコインの6倍に達した。
主要な暗号資産の中ではソラナ（SOL）が足を引っ張り、同期間に約4％下落し110ドル付近で推移した。一方、XRPとHYPEはほぼ横ばいを保った。より広範なCoinDesk 20指数は約2％の下落となった。
木曜日の下落は、トレーダーが中期トレンドの目安として注視する水準を試す動きとなった。
FxProのチーフマーケットアナリスト、Alex Kuptsikevich氏はCoinDesk宛のメールで「木曜日の下落のピーク時、ビットコインは80,400ドルまで下落し、過去3週間の安値および50日移動平均線に達しました。この地点で買い手が優勢に転じました」と述べている。
また、「この移動平均線は中期トレンドの指標としてしばしば用いられ、7月以降価格はこの水準の上で推移し、8月にはサポートとして機能するなど、その役割を果たしています。昨日の下落も調整局面での買い意欲を裏付けるものでした」と付け加えた。
一方、市場全体は週初の下落から反発の兆しを見せている。S&P 500指数先物は0.5％未満の上昇にとどまり、NASDAQ 100先物は約1％上昇した。これはOpenAIが年末までに700億ドルの年換算収益を見込むとの報道を背景とする動きである。
ブレント原油価格はトランプ氏のイランに関する発言を受けて1バレルあたり103ドルを下回り、2週間ぶりの高値から一段の調整を見せた。これにより、連邦準備制度理事会の議事録がさらなる利上げを示唆しインフレ懸念が高まる中で、一時的な一服感が生じている。引き続き警戒が必要な状況である。