今週初めにコアメンバーの相次ぐ離脱に衝撃を受けた状況は、一部のコミュニティメンバーによれば、Ethereumの存在意義を問う段階にまで発展している。
数名の著名なEthereum Foundation（EF）研究者および貢献者の突然の退職から数日経つが、EFからの沈黙はEthereumコミュニティに漂う不確実性をさらに深めている。
今週初めにコア人物のさらなる離脱によるショックとして始まった事態は、一部のコミュニティメンバーからは存在論的な問題へと進展しつつある。それはEthereumを最も影響力のある組織が依然として自らが管理すべきエコシステムを正しく理解しているのかを公に問い直す動きである。
EFは未だ退職の詳細な説明や、ここ数週間に指摘され続けてきたリーダーシップや戦略方針に対する批判に応じていない。その空白の中、コミュニティメンバーや投資家、元関係者はEFの内部に何が問題だったのか、そしてそれがEthereumの将来に何を意味するのかについて独自に見解を形成し始めている。
木曜日、元EF研究者のDankrad Feistは批判派の間で広まっている見方を最も明確に示す投稿を行った。彼はEthereumのガバナンスと機関構造がネットワークの経済的利益と根本的に乖離していると指摘した。
FeistはXにおいて「Ethereumを救うには、コミュニティがEthereumと経済的に整合し、Ethereumに説明責任を果たす組織を設立することだ」と述べた。
彼はEFが文化的影響力を持つ一方で、エコシステムに対して経済的なレバレッジはほとんど持っていないと主張する。EFが現在保有するETHは「全ETHの0.1％未満」で、直接的にネットワークのステーキングや手数料から収益を得ていないという。
Feistは「Ethereumを再び成功させたいなら」と語り、エコシステムには永続的な資金提供、明確な説明責任、成長に重きを置くリーダーシップを有する新たな機関が必要だと説く。その具体例として、ステーキング収益の一部を財源とした10億ドル規模のトレジャリーを設け、ETHの価値向上を促すインセンティブを持つ理事会が監督する形が提案されている。
■「原罪」
暗号資産ジャーナリストでUnchainedポッドキャストのホストを務めるLaura Shinはこの問題をより直截に表現した。
Shinは3月に実施されたEthereumのLayer-2ネットワーク上の取引手数料を大幅に削減したアップグレード「Dencun」を取り上げ、「Ethereumの原罪はDencun以降のすべての動きでトークノミクスを考慮しなかったことだ」とXに記した。
かつてEthereumの投資ストーリーの中核にあった「超音波マネー」理論、すなわち手数料のバーンによりETHが希少化するとする考えは、このスケーリングロードマップの導入、特にロールアップとベースレイヤーの手数料低減によって揺らいでいると批判されている。批判派は、これらがトークン保有者に響く新たな物語を示せていないと指摘する。
Shinは「ほとんどの人は、報われないものを信じようとはしない」と述べた。
彼女の指摘はEthereumコミュニティ一部に広がる大きな不満を反映しており、EFがイデオロギーに偏重しすぎて競争や事業開発、ETH価格のパフォーマンスを軽視しているとの批判がある。
「主要な提供価値がイデオロギーや共産主義であれば、通貨やトークノミクス、資本主義を無視した結果、庶民は反発するだろう」と彼女は記した。
またShinによると、「マンダテ」とされる貢献者への署名要求や、EF内部での論争、新リーダーシップの人事および意思決定過程に関する懸念も挙げられている。
EFからの直接的な説明がないまま、新幹部の役割や人材流出がEthereumの最重要機関内部における文化的変化の兆候かどうかについての憶測が広がっている。
Shinは「Ethereumの最も競争力のある人材が離脱するのは決して良いことではない」と述べ、「人材流出を食い止められなければ、競争相手に利益を与えるか、新たな競争相手を生み出すだけだ」と警鐘を鳴らした。