ビットコインは80,000ドルから82,000ドル付近で上昇が停滞しており、市場参加者は米国の重要なインフレ指標の発表を控えて様子見の状況が続いている。
4月の米国消費者物価指数（CPI）は3.7％への加速が予想されており、インフレの高止まりや原油価格の上昇、イラン情勢の緊張が株式や商品、暗号資産市場におけるボラティリティ拡大を懸念させている。
XRPとSolana（SOL）は主要レジスタンス付近での攻防が続いている。一方、米国上場のスポットETFを通じた機関投資家の需要は強まっており、XRPファンドは1月初旬以来最大となる資金流入を記録した。
ビットコインの上昇は先週水曜日以降、主に80,000ドルから82,000ドルのレンジ内にとどまっている。資金流入は最終的なブレイクアウト予兆とみられるものの、インフレを中心としたマクロリスクを背景に慎重な姿勢が求められる状況だ。
米国では東部時間8時30分に4月の消費者物価指数が発表される見込みで、FactSetの中央値予想は3.7％と、3月の3.3％からの上昇が見込まれている。これが実現すれば、2024年1月以来最大のCPI上昇となり、過去12カ月の平均2.7％を大幅に上回る数値となる。
アナリストらは、ドナルド・トランプ前大統領が「信じられないほど弱い」と評した米国とイランの停戦状況や高止まりする原油価格の中で、この数値がリスク回避を促し、資産価格の重荷となる可能性を懸念している。
世界的な取引ブローカーFXTMの市場調査責任者、Lukman Otunuga氏は「地政学リスク、インフレリスク、中央銀行の見通しが交錯する高度に敏感な局面に市場は入っている。高止まりする原油価格、イラン紛争の不確実性、重要な米国経済指標の組み合わせが、今後数日間に商品、通貨、世界の株式市場でボラティリティを高める恐れがある」と述べている。
とはいえ、短期的な市場反応は食料品やエネルギーなど変動の大きい項目を除いたコアCPIの動向に左右される可能性もある。コアCPIは3月の2.6％から2.7％へと上昇すると予測されている。
また、インフレ上昇が既に織り込まれている可能性もあり、それが今回の数値上昇にもかかわらず市場の反応が鈍い理由とも考えられる。
インフレに加え、もう一つの注目ポイントはXRPとSolana（SOL）が主要供給ゾーン付近に位置していることだ。XRPは本日一時1.50ドルの水準を伺ったが、2月以降この価格帯でのブレイクアウトは持続せず繰り返し反落している。SOLも同様に97ドル近辺のレジスタンスに再接近している。
これらのトークンに対する機関投資家の需要は増加傾向にある。月曜日には米国上場のスポットXRP ETFに2,580万ドルの資金流入があり、1月5日以来最大となった。ビットコインおよびSolanaのETFも資金集めが続く一方、イーサリアムETFでは1,690万ドルの資金流出が見られた。
伝統的な市場に目を移すと、WTI原油先物は3％を超える上昇を見せているのに対し、ナスダック先物は0.7％超の下落となり、両者ともにリスク回避姿勢を示している。
暗号資産市場では本日早朝、XRPが1.50ドルのレジスタンスを試みる動きがあったものの反落した。過去3ヵ月間、この価格帯を突破しての持続的な上昇は強い売り圧力により阻まれてきた。
しかし、この重要価格帯を明確に突破すれば、より多くのトレーダーが買いに入ることにより上昇に勢いがつき、強い上昇トレンドが加速する可能性がある。