ビットコインは70,000ドル台を維持しながら推移しているものの、今後の動向は米国とイランの緊張緩和が進むか否かに大きく左右されると指摘された。
トランプ氏による5日間の攻撃停止発表を受け、暗号資産は反発したが、次の動きは米国とイランの関係の進展にかかっているとWintermuteのトレーダーは述べている。
ビットコインは月曜日の序盤に70,000ドルを超えた後、その価格水準を維持した。しかし、この反発が継続するか否かは、今後の両国の動向に依存する。
この反発は、ドナルド・トランプ米大統領が「建設的な」外交協議を理由にイランのエネルギーインフラに対する攻撃を5日間停止すると発表したことを背景に起きた。
一方でイラン当局は協議の存在を否定したものの、市場はこれをあまり重視せず、リスク資産は取引セッションを通して堅調な推移を見せた。
その後の時間帯でビットコインは71,000ドルをわずかに下回る水準で推移し、過去24時間で3.8%の上昇を記録した。アルトコインはさらに堅調で、イーサ(ETH)、ソラナ(SOL)、DOGEも概ね5%前後の上昇となった。
暗号資産関連株も上昇基調を示し、特に近年AIインフラ関連銘柄と連動して取引されることが増えているビットコインマイナーが主導した。Hut 8(HUT)は11%以上の上昇を記録し、Bitfarms(BITF)、Cipher Mining(CIFR)、CleanSpark(CLSK)、Riot Platforms(RIOT)、TeraWulf(WULF)はいずれも6～7%台の値上がりとなった。
従来の株式市場もこの動きを追い、S&P500とナスダックはともに約1.2%高で取引を終えた。
しかしながら、この一時的な停止によりエネルギー市場にかかる圧力が緩和された一方で、リスク資産の反発については引き続き慎重な見方が示されている。
WintermuteのOTCトレーダーであるJasper de Maere氏は、「マクロ環境における上値の天井は変化した。しかし、その後どれだけの余地が生まれるかは今後5日間にかかっている」と述べた。
同氏によれば、原油価格が安定し、ホルムズ海峡を通る輸送が正常化すれば、インフレ懸念が緩和され、利下げ期待が復活。この状況下では暗号資産にとって大きな逆風の一つが取り除かれ、ビットコインはここ数週間にわたり上昇の妨げとなっていた74,000ドル～76,000ドルのレンジに再び挑戦する可能性があるという。
反対に、協議が決裂したりエネルギー供給の混乱が再燃した場合は、原油価格が再上昇しインフレリスクが強まる。その結果、市場はリスク回避モードに転じ、ビットコインは60,000ドル台半ばまで下落する可能性が高いとde Maere氏は指摘した。